会社を退職する際『形式上』やっておくことを『簡単に』まとめてみた

会社を退職するケースで避けては通れないのが『他企業に転職』するための整理整頓をしなければならないことでしょうか。本記事では退職する際に『形式上』やっておくこと・気を付けておくことについてわかりやすく説明していきます。

会社を退職する旨はいつまでに伝えればよいのか？法律上では○週間前から可能！

会社を退職する旨は法律上では最短『２週間』前に直属の上司へ申告すれば可能です。ですが、基本的には２週間前はイレギュラーです。やむを得ない事情で例えば、『上司や同僚からのハラスメントで
精神的に病んで休職し、復職できないケース』や『退職届を出したにもかかわらず上司からの執拗な嫌がらせに遭っている』、などの応急処置や最終手段のような対応と考えてください。基本的にやむを得ない事情である場合を除くと『他企業に転職』するケースがほとんどです。この場合は最低でも『１か月前』に直属の上司に申告しておく必要があります。

会社を退職するときには『退職届』は出さなくてもよい？会社によって『まちまち』です！

会社を退職するときには退職届はどこの会社でも手続き上必要です。しかし、筆者も３社目で過去に２社退職しましたが、退職届は人事からメールもしくは社内便で送付されました。（インターネットに記載されているような退職届の書き方は参考になりませんでした。）基本的にはそのフォーマットに基づき書類を埋めていく形式です。（２社とも同じ形式でした。）１社目は１か月前を切っていたこともあり慌てて退職届を書いて上司にもっていきました。しかし、別に書類があるとのことでその場では受け取ってくれませんでした。また、２社目は１か月前に申告し、書類も漏れなく記載し、書類としての形式上は処理は特に滞ることはありませんでした。

それ以外に必要なのは、『引っ越し後の住所』などを連絡しておくことでしょうか。これは給与明細や源泉徴収票などを前職から送付してもらうためです。転職先で年収確認など口頭で行われますが、それと乖離していないかの証拠にもなります。要は控除に含まれていないもの（通勤手当や出張手当）の合計金額ではなく、源泉徴収票に記載された金額が年収になります。それと著しく乖離している場合は転職先で解雇される可能性もありますので、注意してください。

最後に『退職の挨拶』を関係者にメールで入れることも忘れないでください。とはいってもこれは形式上ですが。義務ではないので本当に嫌で辞める場合は打たなくてもかまいません。筆者の場合は２件ほど返信がありました。

会社を退職する際には『嫌がらせ』をうけるのか？筆者が実際に受けた『嫌がらせ』をお伝えします！

会社を退職する際には『嫌がらせ』をうけるのか？ということで不安になる方がいらっしゃるかと思います。回答は『Yes』です。上司は退職者を出すと自身の査定に何かと響いてくることを理解しているため、執拗に『嫌がらせ』をしてきます。

１社目は『転職する会社名を言わないと退職届は渡さない』でした。基本的には上司は退職する社員に転職先の会社名を聞くことは法律上NGです。しかし、退職届が上司から受け取るシステムになっていたため、渋々言って渡してもらいました。（今だったら確実に人事にパワハラのクレームをつけていますが。）そのあとは部長→人事の面談を受け、退職の流れになりました。

２社目は『仕事を最後まで片付けないと辞めさせないでした。』基本的には引っ越しなどが伴う場合は準備などで２週間ほど前に有給休暇にあてるというのが普通です。（２週間でも足りないくらいです。）しかし、退職するとわかっていて、その期間で到底終わらせないような新しい仕事しかも膨大な量を割り当ててきたため、非常に悪質なケースです。（１か月前に辞める、２週間前から支度準備で有休消化となると実質２週間は引き継ぎ期間にもかかわらずです。）担当してきたプロジェクトの引き継ぎ業務を行うことが一般的です。（少なくとも１社目はそうでした。）２社目は１か月の間で筆者含め同じチームから４人も退職することになっていたこともあり、相当問題のある部署であったことは間違いありません（ブラック部署）。

会社を退職する際『形式上』やっておくことが整理できたのなら

会社を退職する際に『形式上』やっておくことを簡単にまとめました。『形式上』やっておくことは受理されないと退職の権利が有効にならないので、ご注意ください。また、気を付けておくことは上司からの嫌がらせですが、間違いなく受けるものと思って覚悟しておけば対策できるので、一存にできればと思います。